2022.09.10 Sat
Google広告コンバージョンタグ設定の基本学習
Google広告コンバージョンタグ設定と計測の前に
今回はGoogle広告のコンバージョンタグの設定と基本的な計測確認について学習してみます。
まずはそのまえに、Google広告の概要から学んでおきます。
Google広告はもともとはAdWords(アドワーズ)という名称で提供されていたWeb広告サービスですが2018年に改名されました。
たしかにAdWords(アドワーズ)と広告配信で収益化するアドセンスと混同しやすく、同列サービス同士でサービスネームのコンフリクトが若干生じていた感があるかもしれません。
Google広告はその名称通り、Google社が提供するオンライン広告サービスの1種になりますが、もともとはGoogle Asia Pacific Pte. Ltd.というGoogle本社の子会社が運営元となっていたようです。 そのため日本国内でも広告出稿は外国企業への支払となるため、消費税などの国内課税はありませんでした。
ところが、2019年4月からGoogleの日本法人であるGoogle合同会社に事業契約が譲渡された影響で、広告出稿の際には日本国内の間接税である消費税が課税されることになります。 ですので、日本国内でGoogle広告サービスを利用する際は、Google合同会社に対して利用料を支払う形式に変更されています。
広告費用に対しても10%課税されてしまう場合は、企業のプロモーション販売管理費にも大きく影響をしてしまっていそうですね。
Google広告は日本のGoogle合同会社が運営会社となる
Google広告サービスとは
つぎに、Google広告のサービス概要について知っておきましょう。
Googleサービス全体がかなり流動的に変化、変容する性質のサービス群のため、サービス対象分類などは他の解説サイトなどをご閲覧いただくことにして、基本的なサービス利用の為に必要な手順やサービス概要について学んでおきます。
Google広告は主にGoogleサーチエンジンやYoutube、GDN(Googleディスプレイネットワーク)やGoogleマップ、GoogleアプリやGoogleショッピングなどといった自社で展開するとても強力なメディアネットワークを対象に出稿されるWeb広告です。
高精度のマーケットターゲティングや利用者情報をもとに、より最適な広告出稿が可能になっているようです。
Google広告利用に必要なこと
- GoogleアカウントとGoogle広告の申し込み
- クレジットカードなどの事業者決済情報
GoogleAPIをはじめ、近年はクレジット情報の採取に積極的ですが、Google広告の決済は基本クレジットカードのみとなります。
Googleサービス内の多様細分化されたニーズを分析して、より適切な自社メディアへの広告出稿が可能になっているのが、Google広告といったところでしょうか。
筆者の簡単な推測となりますが、Google社ではネット利用者の場所やIPアドレスはもちろん、使用端末機種やMACアドレス、趣味趣向や使用者パーソナリティなど、ほとんど採取統計情報から利用人物をアバター化することが可能な領域にあるといってもいいすぎではないくらい、情報取得や解析されているといっても良いかもしれません。
ですので、逆にいえばどのような商材をどのようなメディア広告として露出させることがもっとも効率的であるかという判断を、アルゴリズムやAIで解析して広告費用をもっとも有効に投下したプロモーション活動がしやすいともいえるかもしれません。
広告設定や出稿内容はわりと感覚的なコツが必要になりますが、広告出稿先は損失をできるだけ省いた露出をAI判断しているので、広告効果があまり出にくい場合は商品サービスの改善や広告媒体の見直しやリニューアル、コピーライティングやリターゲティングなどの各種広告課題を見つけやすいチェックツールとしても機能するのではないかと存じます。
広告は運営代理店などに依頼する方法と自社で運営する方法がありますが、外部へ運営代行した場合は、膨大な資料などを送付されてくる場合があるので、広告出稿や運営以外に運営代理店との折衝などをするための事業資源が必要になることを考慮しておくとよいでしょう。
獲得単価の定義によりWeb広告戦略はかなり違いが出現する
Google広告コンバージョンタグの設定方法
さて、前置きがだいぶ長くなりましたが、肝心のGoogle広告コンバージョンタグの設定手順と流れになります。
まずはGoogle広告コンバージョンタグの設置に必要な内容が以下になります。
- Googleアカウント
- Google広告の申込(要クレジット決済情報)
- Google広告キャンペーンの作成
- 設置対象のWebページ
登録方法や設定手順は時期によりかなり変更されたり内容が変わっており、紹介しているページや動画もたくさんあるため、タイミングにあった最新の情報を参照いただくとよいでしょう。
コンバージョンタグの種類
Google広告のコンバージョンタグは次の2種類になります。 二つのタグは種類は異なりますが、二つ一緒に利用する必要があるので注意が必要です。
グローバルサイトタグ
対象ページすべてに設置する必要があるタグで、広告流入後の動向などのユーザー行動を把握するためのタグです
イベントスニペット
コンバージョンを測定するページにのみ設置し、サンクスページ表示やボタンクリックなど具体的なイベントアクションを計測するタグです。
イメージとしてはグローバルサイトタグで全体の動向を感知して、イベントスニペットで個別ページでのイベントアクションを感知するようなイメージになるでしょう。
コンバージョンタグの設置
今回は既存のWebページ内のお申込みボタンにGoogle広告のCVタグを設置してみます。
設置対象ページがが決まったら、つぎにコンバージョンタグをGoogle広告で設定してみます。
Google広告CVタグの設定手順
Google広告タグの設定には2つのタグの生成と設置が必要です。 Googleタグは基本的にアナリティクスなどと共通のタグで、Google関連の共通サービスタグのようなイメージとなり、イベントスニペットタグはGoogle広告のイベントトラッキングタグとなります。
Googleタグの設定
- 対象の[コンバーションアクション]を選択[タグを設定する]⇒[タグを自分で追加する]を選択
- はじめてGoogleタグを設定する場合は、[Google タグが設定されていない HTML ページがある]のラジオボタンを選択します。
- グレーアウトされたGoogleタグを対象ページのheadタグ内に貼り付けます
イベントスニペットタグ
イベント スニペットは Google タグと連携して、期待するコンバージョンとしてカウントすべきアクションのトラッキング方法を指定します。
ページの読み込みとクリックの2種類から、どちらのコンバージョンをトラッキングしたいかをあらかじめ選択しておきます。
同じようにグレーアウトされたイベントスニペットタグを対象ページのheadタグ内に貼り付けます
上記2つのタグを設定して数時間以内にコンバージョンアクションが[最近のコンバージョンはありません]に変更されていれば管理画面の設定は完了です。
Google独自仕様は頻繁に変更されるので注意が必要
Google広告タグの発火確認と動作
基本的には、GoogleタグマネージャーやChromeアドオンのGoogle Tag Assistant Legacyを使用して、動作確認をします。
GTMの場合は、GTM用のクリックアクションでの動作アクションのトリガー設定を行い、タグをページに貼り付けて、GTMの管理画面でアクショントリガーの確認を行います。
GTMのクリックイベントの確認方法の紹介をしているページは多数ありますので、ご自身でいちばんわかりやすい記事をもとに動作確認します。
最終的に各サービスGoogleタグが複数かつ複数サイトに及ぶ場合の管理はGTMで行ったほうが良い場合がありますが、結局のところ解析データなどは個別サイトへのログインが必要になるので、タグ管理が業務的な数量に達すタイミングでも良いでしょう。
GTMはGoogleタグをガジェット化して、ページ更新なしで、各サイトのGoogleタグの内容を変更、更新できる便利なサービスです。
Google Tag Assistant Legacyの場合は、Chromeアドオンをインストールした後に、対象ページの動作をレコードすることで、タグの正しい設置状況やイベントアクションの動作レコードを記録してチェックできます。
動作自体はわりと曖昧な判定になる場合があるので、タグの未設置やエラーチェック程度の前提で利用するほうが良いかもしれません。
実際のGoogle広告タグの確認
実際にGoogle広告タグのコンバージョンを確認するには、実際にGoogle広告に出稿する必要があります。
ですので
- Google広告を実際に確認するには広告費用が必要
になります。
広告費を設定して、きちんと対象ページにGoogle広告タグが設定されていれば、コンバージョン アクションのステータスは「コンバージョンを記録中」となり、実際に測定が開始されます。
コンバージョンを記録中とは
Google公式によれば、コンバージョンを記録中ステータスとは、コンバージョン タグが認識されており、過去 7 日間にコンバージョンの発生が記録されている状態となります。
以上でGoogle広告タグの設定は完了です。
Google広告タグの設定には係る設置反映や確認工数が必要となる
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